思考断片

インフレ圧力を、長年実現が難しかったパンの適正価格化に活用できないだろうか。

 

インフレ圧力を、長年実現が難しかったパンの適正価格化に活用できないだろうか。デフレ期には、パンの値上げは客離れへの恐れから極めて困難だった。しかし、そもそも日本のパンの価格は国際的に見ても不当に低く、従業員の待遇改善や福利厚生を十分に確保できない構造的問題を抱えてきた。

そこで注目すべきは、インフレによって社会全体が値上げを受け入れやすい環境になっているという事実だ。この状況を活用して、インフレと賃金上昇を考慮した場合に適切だと考えられる値上げ幅より、あえてわずかに大きい幅で価格を設定するというアイデアだ。

この追加分が、パンを適正価格に近づけるための調整領域になる。ただし、この調整領域を単に上乗せするのではなく、それに見合うだけの価値を、生産性を下げることなくパンの品質を向上させることによって、しっかりと補填することが前提だ。

さらに、パンそのものの品質向上に加えて、商品説明の充実、接客レベルの底上げなど、体験価値の強化によって、新たに設定した価格以上の満足を提供すれば、パン事業は持続発展可能になるのではないか。

[2026/01/26]

INFORMATION

小平隆一
(James Odaira)
株式会社ブランスリー報道社
代表取締役社長

青山学院大学英米文学科中退
武蔵野美術大学油絵学科卒業

東京都世田谷区在住
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